本学は国内でもかなり早期からコンピュータの臨床・医学研究・医学教育への利用に取り組み、1987年に医学情報センターを立ち上げた。医学情報センターは、医療情報部門と実験実習計算機部門を両輪として、滋賀医科大学のICT化のべースとなった。そのうち実験実習計算機部門が現在のマルチメディアセンターへと発展した。最初の学内LAN敷設が1994年3月で、1995年には学内LAN準備室・推進室が発足した。1996年には京都大学との間の専用回線が64 Kbpsから1.5 Mbpsに高速化し、インターネット利用が本格化した。同年、マルチメディアセンター設立準備委員会が発足し、1997年にマルチメディアセンターが設置された。1999年には附属図書館の増築によりコラボレーションセンターが新築され、現在のマルチメディアセンターの形となった。さらに2018年には、大学における情報を扱うマルチメディアセンターと、附属病院における情報を扱う医療情報部を包括する枠組として情報総合センターが設置された。

当センターは、本学における教育・研究を支援するため、情報ネットワークを含む情報基盤システムの構築・導入・管理・運営を担ってきた。2004年のびわ湖情報ハイウェイ接続を皮切りに、全国の大学・研究機関等の学術情報基盤である学術情報ネットワークSINETのたび重なる高速化（最新は2022年4月からのSINET6）が図られたのにあわせ、学内・院内におけるキャンパスLANの高速化と有線・無線による整備・拡充を推し進めたことで、附属病院を含む構内の全域において高速インターネット利用が可能となった。ポスター作製等に向けた研究支援機器の共同利用のための入出力室などは、当初から24時間利用を可能とし、教職員・学生のニーズに応えてきた。また、学認IdP等を含む学術情報サービスや、インターネットに繋がるすべての情報端末を安全かつ円滑に利用してもらうための業務支援、さらには関連する講習会等のサービスも提供してきた。2002年からはComputer Based Testing（CBT）の環境も当センターで提供している。とくに2019年からの新型コロナウイルス感染症のパンデミックを機に、双方向性の遠隔講義システム、e-Learningシステムの導入と利用の急速な拡大、さらには学外からの利用を可能にするVPNサービスの充実等が求められ、大学の講義・業務システムの再編にも貢献した。

このように昨今のインターネット利用にかかるニーズの急加速的な高まりと多様化に合わせ、それらに応えるべく利便性の向上を図ってきた27年間であったと言える。その一方で、2002年頃からは、情報セキュリティ対策が求められるようになった。とくに上述の2019年からの新型コロナウイルス感染症のパンデミック、そして世界情勢の不安定化に伴い、医療機関を含む学術研究機関等に向けたサイバー攻撃の急激な拡大が世間では大きな話題となった。当センターでは、国立情報学研究所（NII）の指針に沿う形で情報セキュリティポリシー（基本方針・基本規程・対策基準）の整備、ウイルス対策ソフトの配布、迷惑メール対策、多要素認証の導入等の情報セキュリティ対策をすすめるとともに、個人情報保護法の改正に伴う対策も行った。

なお、マルチメディアセンター長（就任年）は、初代の挟間（1997）から、前田（1997）、小玉（1999）、木之下（2000）、可児（2022）、瀬戸（2003）、松田（2005）、上島（2007）、大久保（2009）、堀池（2010）、松末（2013）、村田（2014）、堀江（2016）、小森（2017）、永田（2018）と引き継がれ、現在、第16代を芦原（2019）が務めている。また、情報総合センター長（就任年）は、初代の永田（2018）を引き継ぐ形で、現在、第2代を芦原（2019）が務めている。詳しくはマルチメディアセンターのホームページ（https://www.shiga-med.ac.jp/mmc/）ならびに情報総合センターのホームページ（https://www.shiga-med.ac.jp/itmc/）をご覧いただきたい。