放射線部は、1978年10月に設置され、開設時は4名の準備室から始まったと聞いている。組織は翌年に14名に、法人化となった2004年には20名の組織となり、その後、時代の診療ニーズに応じて設備が拡充されてきた。国立大学の法人化に伴い、教育・研究・診療に加えて、それを下支えするための健全な経営と増収益の追及が必要となった。診療成績と診療報酬や診療自体のコストが管理され、その適正が求められている。

現在（2023年11月時点）の放射線部は、渡邉嘉之部長（放射線医学講座教授と兼務）が要となり、北原 均（放射線診断・治療領域担当）と木田哲生（放射線技術領域担当 (診療放射線技師長兼務)）の2名の副部長および臼井陵子看護師長の管理の下、医師2名、診療放射線技師37名、看護師13名、受付6名、メディカルアシスタント1名、事務補佐員2名が従事する医療チームである。

現在、主な放射線機器のみで40装置を超え、維持更新のために資産や借入金等で多額の投資にて先進的な機器の導入と安定性を維持している。求められる診療に応えられるよう毎年、複数の大型装置を更新している。最近の更新は、2021年度にMR装置2台とPACS（医用画像情報システム）、2022年度は、頭部血管撮影システム、骨密度測定装置、2023年度は新築されるE棟1階に放射線治療部門が移転となり、最新鋭の医療用直線加速器と治療計画システムおよび治療計画用CTの更新導入と既存の加速器1台の移転を行う。2024年度には、CT装置1台と手術部で活用するＸ線透視撮影装置の更新を計画中である。

放射線部は、様々な診療科との協力体制の下、部内の放射線機器を用いた検査や治療を行う、あるいは手術部や病棟等の他部門にて業務を行うことも多く、技術と共に円滑で対応力のある人間力の発揮できる人材が必要となっている。現在の医療では、治療成績は然ることながら、診療の質・医療安全・患者接遇など「医療技術と心の適性」が求められており、対応できる人材を育成し、活躍する組織としての研鑽を継続していきたい。

医療機器の進歩の恩恵を患者さんに届ける技術を提供することが、私たち放射線部の使命であり、治療成績への貢献に大きな期待が寄せられている。一方で、将来の地域医療の実現における人材リソース課題の解決と新しい技術の導入による医療の継続性が不可欠であると警鐘が鳴り続いている。医療業界の人的資源の確保・育成が急務となり、タスクシフトやタスクシェアの推進や特定行為看護師の活躍が急がれている。

現在までの50年を振り返り、次の時代に適応できる医療イノベーション、新しい技術や仕組みを取り入れ、滋賀県唯一の特定機能病院として、地域医療を発展させ支える組織となることを放射線部は目指したい。